567のPCR検査は、罹患が強く疑われる人に対してのみ有効であって、全員にしても無意味な理由



数字でその根拠が示されています。


 「567のPCR検査を全員にしても無駄な理由1」もご覧下さい。

新型567ウイルスワクチンをよく考えてみましょう

567ワクチンの副作用、製薬企業を免責 法案提出へ
製薬企業に責任を問わないと言っているのですよ 恐ろしいことですね

インフルエンザウィルスのワクチンだって効力が不明なのに、新型567ウィルスのワクチンが一年やそこらで開発できるわけはないです 上の記事にもそう書いてあります
有名製薬会社が開発しているからと言って、ワクチン決しては信用できないです

ワクチンを急ぐには何か他の意図があるのかもしれないですね

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日本人はテレビ新聞などのメディアや政府の言うことを信用しすぎます
そしてわざと英語が読めない・話せない教育がされているので英語が使えず、諸外国がどのようなことを言っているのかまったく情報が入って来ません
(コンビニで働く中東系などの人が日本語を短期間に習得していることを不思議だと思いませんか 日本の大学や大学院に留学して来る中国人や韓国人は自在に英語が話せますし読めます 日本人の知能が中国人や韓国人と比較して格段に劣っているということでしょうか そもそも日本人大学生はまったく勉強しません アメリカの大学生は4年間に400冊の本を読みます  一週間に2冊は読む計算です 日本の場合は、40冊も行かないです 国立大学の英文科出ていても(留学した学生を除けば)だれも英語を話せないです 大学での成績が良くても実力は伴わないです)


日本は農薬・添加物・遺伝子組み換えの承認国世界一
マスコミは時の権力に不都合なことやスポンサーに不利益なことは絶対報道しません なので、食品添加物や遺伝子組み換えについての放送は決してできません
薬や薬品の怖さについての特集が組まれることもないのです

グリホサートというヨーロッパ主要国では禁止の除草剤が日本のホームセンターで堂々と販売されています。製造元は悪の企業モンサント!(今は人がそれを知るようになったので、ドイツのバイエル傘下となり名前を消した)
アジアではベトナム、スリランカがグリホサートの輸入を禁止、EUではオーストリアやドイツがグリホサートの全面禁止を決めた。フランスは2023年までに段階的に廃止する。チェコは2018年収穫前にグリホサート散布を禁止、デンマークもすべての作物の出芽後の散布を禁止している。イタリアは公共の場での使用を禁止、ベルギーやオランダは専門家以外への販売を禁止した。
バイエルが買収したが、ラウンドアップなどの除草剤訴訟は未だに続き、バイエルの株価は低下。

ちなみにモンサントのスローガンは「世界の飢餓を救う」だった。美辞麗句を並べるのが悪徳企業のやり方です。



取り上げてはいけない話題・時事問題を取り上げたり、迷宮入りさせたい事件を掘り下げると、だれかが自殺させられています アナウンサー、プロデューサー、コメンテーター、政治家、芸能人みんなそうです。自殺に見せかけた他殺です。


世の中の枠組みは基本、勢力争い(巨大勢力・権力)や損得(巨大利権)で動いていることを忘れないようにしましょう 日本でも言論は統制されています

日本は全然平和な国ではありません ほとんどの国民が何も知らされていないだけ 知ろうとしないだけ
まるで第二次世界大戦中に日本が勝つと信じていた大多数の国民と似ています(ごく一部は真相を知っていたのでその準備ができました)
当時大本営の発表をそのまま信じていた国民と、現代テレビや新聞などのマスメディアを信じている国民とは同じです


明治時代の法律がそのままになっているかと思えば、スーパーシティ(スマートシティ)法案などの法律が567に乗じてシラッと制定されています
富裕層やある程度の富のある人だけのスーパーシティを作ろうという構想です
モリカケ問題のさなかに、種子法や水道法のような重要な法律が改悪されました。
種子法では、子孫のできない種が流通するようになりました。おかしなことです。
水道法ではライフラインである水道に外資の企業が参入することができるようになりました。この改悪で日本の水道というライフラインを外国の企業が乗っ取ることができます。

戦闘機(組み立て・塗料など)や武器をたくさん製造しているのも日本
戦争放棄などと言いながら戦争に加担しています


567で苦しんでいる最中にWH◯のような詐欺組織に数千億円の寄付をサラッとした日本政◯のことを忘れましたか? WH◯なんて、かの隣国にトップが買収されているではありませんか
WH◯とか国連とかは、昔に社会科で教わったような理想的な平和組織とはまったく変容をしています お金で動く組織です ◯国のような力のある国の国益のために存在しているだけです 
国境なき医師団がセクハラ組織であったことが暴露されたのも去年でした (もちろんそれら組織の末端や現場で誠実に働いている人もたくさんいます)

世界平和のための団体、だれかの人権を守るための団体も大きくなるとろくなことはしません それらの組織のトップや上層部がお金を得るための道具に使うようになります
韓国の慰安婦問題で銅像を設置するためにお金を集めていましたが、調べてみるとその寄付金の大半は着服されていて、銅像にはなっていなかったということが8月に判明しましたね。しかも着服していたのは女性幹部です
参考記事
⇒ 元慰安婦施設の運営法人、寄付金7億9000万円の大半を不正流用

元慰安婦支援団体の前理事長、韓国検察が横領容疑で聴取…文大統領は擁護


赤◯字だってそうです 「団体名 事実」「赤◯字 真相」などで検索してみて下さい 医師や看護師は実情をよく知っています 仕事を続けるためにはそれを公にできないだけです 賢明な人はそれに気づいてそういう団体に寄付をしなくなっています


貧富の差はどんどん拡大しています 諸外国にはお金の援助をしていい顔をして、国内では貧しい層は切り捨てていく方針のようです
アフリカでなく日本に毎日の食事に困っている人たちが大勢いるのは知られていません テレビや新聞は取り上げません 3日に1回しか食事をしないシングルマザーがいることが取り上げられましたが、その人一人だけではありません


宅配のトラックですら駐車違反にしてしまうまったく融通の利かない駐車監視員(緑のおじさん)達は、なぜか外車はスルーします  上級国民は別扱いなのです
※詳細は、本ブログの記事『世の成功者を目指さない方が良いー富豪の落ちる地獄がある』の後半部をご覧下さい。もしこのブログが一月何十万ビューも集めるものだったとしたらこのブログは削除され管理人は殺されます(自◯したことにされます)

567の真っ最中の4月1日政党交付金が議員に配られました 一人あたり1000万円以上です おそらく経済的疲弊が社会に現れる半年後とかでは激しい批判を浴びるからその時期だったのでしょう

政党交付金は、wikipediaより:政党の政治活動の自由を尊重する観点から、政党交付金の使途について制限してはならないと定められている。その使い道は貸し植木代、タクシー代、高級料亭などでの飲食、党大会の会場費、自動車税の支払い、テレビCM放映料などにも及んでいる。また、人件費の名目で、議員の子息への飲食費や、情報提供者の謝礼などに流用される例も多数存在することが、2015年に一部マスコミの報道で判明している


567による経済的閉塞状況で、10月のこれから自殺者がどんどん増えるような状況なのに何も対策を講じられていません
遺書があるのが自殺で、遺書なしは変死者として扱うので「近年自殺者数は減っている」という政◯に好都合な統計を出すことさえできます

外国の難民ではなくて日本の方をなんとかしないといけません
そのためにも仏道が必要なのです
利己主義でない人間が一人でも増えることを願います


 「スパイ防止法」がないのは世界で日本だけ
ちなみに日弁連は反対しました 一度制定してあったその法律が廃止されたのです
どういうことか分かりますか 法律を定立するのは議会です
議会をやるのが政治家です ということは……


下の本は、国立公衆衛生院の元・室長さんの本です
その人が以下のようなタイトルの本を書いているのです
mouwakuchinwayamenasai

この本の著者:母里恵子(もりけいこ) の本誰かに買い占められたのか普通の値段でもう入手できません
医学博士。元・国立公衆衛生院(現・国立保健医療科学院)疫学部感染症室長。1934年東京都生まれ。千葉大学医学部卒業後、伝染病研究所(現・東京大学医科学研究所)でウイルス学を修め、愛知県がんセンター研究所に勤務。在職中に、カナダのトロント大学オンタリオがん研究所に2年間留学。帰国後、東京都がん検診センター検査課長、横浜市衛生研究所細菌課長を経て、国立公衆衛生院(現・国立保健医療科学院)疫学部感染症室長を務める。
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髙野弘之『母子手帳のワナ』
東京都世田谷区の内科医の著書です
一時入手できにくくなっていましたが、今は在庫があります